各国に於ける人口動態 (天国の福音 昭和二十二年二月五日)

  今試みにフランスに於ける人口動態を示せば、此国と雖も十九世紀の初頭には出生率は相当高いのであった。即ち西暦1801一10年には32.4、1811〜20年には31.8、1821〜30年には31.0であった。然るに1831〜40年に30.0台を割って29.0に低下した。爾来(じらい)低減の一路を辿(たど)りつつ1870年普仏(ふふつ)戦争当時25.0に迄激減したのである。更に第一次世界大戦前に於ける出生率は約19であったが、1914〜19年には実に12.4に激減した。尤も戦後の出生率は稍々(やや)恢復(かいふく)して1920年には21.4、1921〜25年には19.4を示したが、其後再び低下を続けて1938年には14.6という悲惨な状態に陥ったのである。之に対し社会学者ラヴージの社会淘汰論には、種々の原因はあるが、その最大原因は生理的不妊症であると述べている。右の如きフランス人口の減退が1834年頃から始ったという点に注目を要するのである。

 そうして同国の統計に於て十九世紀初頭即ち1801年の出生数90万人、1926年75万人、1931年73万人にして、その差は左程でもないようであるが、実は此期間に於ける人口の増加と比例してみなければならない。即ち1801年は2700万の人口に対し90万の出生であり、1926年は4000万の人口に対し75万の出生であり、1931年は4180万の人口に対する73万の出生であるから、以て如何に出生率の減退の甚しきかを察知し得るのである。試みに出生率の動きを示してみる事にする。

  期   間  人口1万人に対する出生数平均 
1801〜10年     329
1811〜20年       318
1821〜30年      306
1831〜40年      288
1841〜50年     273
1851〜60年     261
1861〜70年     262
1871〜80年       254
1881〜90年     239
1891〜1900年     221
1901〜10年     206
1911〜20年      153
1921〜25年      193
1926年     188
1931年      174

次に世界文明国の出生率減退は決してフランスのみではないのであって、今日に於ては一の普遍的法則ともみる事が出来る。ただフランスに於て出生率減退が問題となったのはその減少が最も早く既に十九世紀の初頭に表われたるに由るからである。フランスの出生率減退を対岸の火災視したる各国は、今やフランスと同様の事態に直面する事となった。左に欧洲各国の状態を示してみよう。

英国に於ける出生率は次の如くである。

  期   間   人口1万に対する出生
1841~50年   326
1851~60年   342
1861~70年   352
1871~80年   355
1881~90年   325
1891~1900年   299
1901~10年   272
1911~15年   241
1916~20年   201
1921~25年   199
1926年   178
1930年   168
Shirras 教授前掲論文による。

1871-80年に至るまでは出生率は増加の一路を辿ったのだが、爾来その方向を転じ加速度的に減少してゐる。即ち355より戦前には241となり、1926年は178、1930年に168となった。1871-80年より1926年に至る半世紀間は低落を続け、殆んど半分以下に減退した。そうして之をフランスの減退と比較すればその速度は約二倍半程急速である。蓋しフランスは一二五125ヶ年(1801-1926年)間に40%余低落したに過ぎぬからである。此事実は英国をして痛く驚愕せしめタイムス紙の如きは「此世紀に入って以来、英国の人口統計の著しき特徴たりし出生率減退は依然として継続し、寧ろその減退率は益々速かならんとしている」と述べている。英国最近の統計は左の如き悲観すべきものである。

 年 次 人口1万に対する出生
1921年  224 
1922年  204
1923年  197
1924年  188
1925年  183
1926年  178


 右の如く1926年にはフランスの出生率(188)にも劣っている。

 次にドイツを見よう。

期 間 人口1万に対する出生
1841〜50年 361
1851〜60年 353
1861〜70年 372
1871〜80年 391
1881〜90年 368
1891〜1900年 368
1901〜10年 330
1911〜15年 285
1916〜20年 179
1921〜25年 219

1871〜80年に至るまでは出生率は漸次高くなってきたが、爾来(じらい)可成急激な減少を始めた。即ち391より二十世紀の初頭には330と低落した。然し独逸(ドイツ)に於ては一般に出生率の甚だ旺盛なる事に慣れていたので此突如たる減退を信ぜずディーチェル氏は之を怪疑を以てみ、ワグナー氏は1907年に於ては一時的出生率の干潮に因るとなし、フィルルクス氏は統計的計算の誤謬(ごびゅう)に因るとした位であった。此様に独逸の学者達は出生率減退を信じなかったのである。然し乍ら事実は依然として其低落を継続し、1913年には276に下った。即ち之は独逸が四十ヶ年間にその出生率の三分の一を失った事を意味するのである。

次に戦後に於ける状態は次の如くである。

 年  次 人口1万に対する出生
1921年    253
1922年    229
1923年    208
1924年     202
1925年    204

1871~1925に至る期間に出生率は391より204に減退した。即ち半世紀にその出生率の半分(四八%)を失った。而も其減退は規則的に継続している。

その下降の速度はフランスの二倍半となってゐる。次に伊太利をみよう。

  年 次   人口1万に対する出生
1861〜1870年   371
1871〜1880年   370
1881〜1890年   376
1891〜1900年   349
1901〜1910年   327
1911〜1915年   328
1916〜1920年   229
1921〜1925年   291

 伊太利も出生率減退の現象を認め得るが、英国や独逸程甚しくない。然し最近に於ける出生率減退は相当顕著なるものがある。

 年  次  人口1万に対する出生
1921年   303
1922年   302
1923年   293
1924年   282
1925年   275

 而も其減退は依然としていて1929年は251となっている。是に於てか伊太利政府は国民に一大警告を発し、出生率が此儘減退を持続するに於ては二十世紀末には一大危機に遭遇すと為し、大いに人口の増殖を奨励している。兎も角も伊太利に於ては1925年迄の約四十年間にその出生率の四分の一を失った事になる。

 更にラヴィノウィッチ氏は白耳義(ベルギー)及び瑞典(スエーデン)、諾威(ノルウェー)について統計を掲げ出生率の減退を示してゐる。即ち白耳義の出生率は約八十ヶ年間に四十%を失い、瑞典諾威については前者は略々々(ほぼ)フランスと同じ道程を歩み一世紀間に出生率は半減し、後者は其出生率減退は瑞典より後(おく)れて始まったが十年間に四○%を失った。尚瑞西(スイス)は半世紀間に(1875一1926年)出生率の四○%を失った。

 次に、目を転じて他の大陸を観よう。先づ濠洲及びニュージーランドはどうであろうか。

 年 次  オーストラリアニュージーランド
1913年  282  261
1914年  279  260
1915年  271  252
1916年  266   259
1921年  250  233
1922年  247  232
1923年  238  219
1924年  232  216
1925年  229  212
1926年  220  211
1927年  217  203
1928年  213  196
1929年  203 190

いずれも僅か十六年間に出生率の三○%あまりを失ってiる。欧洲とは全く社会事情を異にせる南半球の白人国も又出生率減退の例外ではない。

ラヴィノウィッチ氏は右の如き諸国の統計によって、世界の凡ゆる国家及び凡ゆる民族に於て出生率の減退をみると結論している。

 次に、米国はどうであろうか。此国は全国的に出生の登録が行われていないから全国に就て出生率の減退を直接示すべき資料はないが、各調査年度に於ける総人口より純入国移民数を差引き、之と前の調査年度に於ける人口と比較し人口の増加率を計算するならば大体に於て出生率の動きを知る事が出来る。之によれば1880年以来出生率は減退している。又最近の登録地域に於ける出生率によるも年々出生低下を示せる事次表の如くである。

 年  次  人口千人に対する出生
1920ー21年   24.0
1922ー23年   22.5   
1924ー25年   22.0
1926年     20.6
1927年   20.6
1928年   19.8
1929年   18.9
1930年   18.9
 Shirras, The Population Problem.In India Economic Journal. Mar. 1933 P. 63に拠る

 次に、南米方面は今の所アルゼンチンだけしか判っていないから同国に就ていえば1910〜14年の一年平均出生率は千人に付38.9で自然増加率は20.8という素晴しい割合を示していたが、1934~38年の出生率は25.0自然増加率は12.5と減少したのである。

然らば我日本はどうであろうか。

 年  次  人口千人に対する出生
1911ー15年   33.5
1916ー20年     33.0
1921ー25年     34.6
1926年   34.6
1927年    33.6
1928年    34.4
1929年   33.0
1930年   32.4
1931年   32.1

 1916ー20年は世界大戦の影響により、1919年(大正八年)には31・6と最低となり、其翌年は反動によるか36・2となり、我国最高の記録を作ってiる。此期間に於ける出生率の変動は世界各国にみる所である。従而(したがって)此期間を除いて大観するならば、我国の大正末年迄は大体に於て増加を示し昭和に入って落潮(らくちょう)に転じている。既に述べたる如く世界に於ける文明国と称せらるるものはすべて早きは百年、遅きは四、五十年来出生率減退の趨勢であるに対し、我国が独り出生率の増加を示せる事は学者間に於ても大いに注意すべき所としている。

 之によって之を見れば、最早今日に於ては出生率減退は文明国に於ける一の通則とも称すべく、如何に世界に於ける文明国が出生率の減退を来したるかは次表に示す如くである。

   国  家     年 数  出生率減退の割合
仏 蘭 西(フランス) 120年間  45%
英 国 (イギリス)  50年間  50%
独 逸  (ドイツ)  50年間  50%
伊 太 利(イタリア)  40年間  25%
白 耳 義(ベルギー)  90年間  40%
瑞 典(スエーデン)  100年間 50%
諾 威(ノルウェー)  70年間  40%
瑞 西 (スイス)  50年間  40%

 要するに出生率減退はフランスがそのトップを切ったまでであって、他の何れの国も遅速の差はあるが何れもその迹(あと)を遂(お)い、今日ではこれに追いついたものや、又或ものは之を追越している状態である。

 次にフランスの出生率が例外的に低かった時代は既に過去の事である。今日では全く時代が変って現在の欧洲各国は次の如き状態である(1929年)。

仏蘭西
フランス
諾威
ノルウェー
瑞西
スイス
墺太利
オーストリア
英  国瑞 典
スエーデン
 177 173 171  167 167 152

 次に出生率減退と死亡率減退とが相伴って行く事は各国共大体同様であるが、死亡率減退よりも出生率減退の方が例外なく多いので増加率が低減するのである。この一例としてフランスの統計を示してみよう。

  年 次  人口1万人に対する死亡数 出生超過 
1801ー10年    286  73
1811ー20年    260  53
1821ー30年      248  58
1831ー40年        247  42
1841ー50年 232  41
1851ー60年      237  24
1861ー70年          235  27
1871ー80年      237  17
1881ー90年    221  18
1891ー1900年    215  16
1901ー10年    194  12
1913年      176  15

 死亡率は1913年迄は相当強く即ち39%も低落したが、出生率は更に多く下降せる為出生の超過はその影響を蒙(こうむ)った。十九世紀末より二十世紀の初頭にかけてその超過は甚だ微弱にして死亡超過の年すら表われ、終にフランスの識者が自国の滅亡を叫んだのも無理はない。それがついに1938年に至っては同国は約13万人のマイナスとなったのである。 

    最後に再び我国に於ける統計を示してみよう。 

 1919年の人口千につき36・19を最高として爾来低下の傾向を示し、死亡率も亦同様の傾向を示している。

  年 次   出 生 率  死 亡 率 
1919ー23年       34.82  24.47
1924ー28年    33.62   19.42
1929ー33年  31.67 17.87
1934ー36年    25.74  17.30

 以上によってみても、人口増加率低下という事実は、最早各国とも一の例外のない一大鉄則となってしまった事を知るであろう。そうしてこれが対策として今日迄各国に於て行われつつある処のものは、結婚年令の引下げ避妊及び堕胎の防止等である。

 然し乍らそれ等は末梢的方法で幾分の効果はあるであろうが、到底大勢を阻止する事は不可能であろう。一切は原因があって結果があるのであるから、此問題と雖も其原因を除去する以外、根本的方策のない事はいうまでもない。

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